デジタルヘルスケアの市場規模は?デジタルヘルスケアによる6つの新しい医療サービスを説明
医療にもデジタル化の波が押し寄せています。
医療へのデジタル技術の活用「デジタルヘルスケア」により、例えば24時間いつでも医療機関と相談できたり、AIやウェアラブルデバイスの活用や、オンラインで診察など、利用者にとって様々な恩恵が受けられます。
全世界のデジタルヘルスケアの市場規模は約4,800億円と予想されています。
しかし、2021年のデジタルヘルスケアの利用状況を見ると、世界規模では平均では60%の人が利用しているのに対し、日本での利用状況は37%と低めです。
日本では健康管理にデジタル技術を使う習慣が少なく、オンライン診療、電子健康記録、ウェアラブルデバイスの活用という点では、まだまだ遅れていると言わざるを得ません。
これは、日本でのデジタルヘルスケアへの取り組みが遅れている事も大きな要因の1つです。
日本では、高齢化問題が以前から指摘されており、デジタル化による医療の効率化が問題視されていましたが、コロナ禍により緊急度が上昇し、デジタルヘルスケアの導入が加速しています。
例えば、オンライン診療の初診からの適用は、2020年のコロナ禍において解禁されました。
また、医療・ヘルスケアアプリ利用経験者のうち約4割が、新型コロナ流行期にアプリを利用開始したそうです。
デジタルヘルスケアの導入により、次のような新しいサービスを受ける事が可能になります。
・新サービス1: 診療の待ち時間短縮
・新サービス2: リモート診療
・新サービス3: 自身の健康データの “みえる化”
・新サービス4: 自覚症状が無い異常の発見
・新サービス5: 自動収集した健康データを診療に活用
・新サービス6: 生活習慣病のリスクの軽減
ここでは、デジタルヘルスケアによる新しい医療サービスについて説明します。
更に、デジタルヘルスケアがどこまで浸透しているか、将来どの様に発展するのかを説明します。
■デジタルヘルスケアで何ができるのか?医療の新しいサービスを説明
・新サービス1: 診療の待ち時間短縮
Web予約システムを導入する事で、スマートフォンから簡単に予約ができます。
また、空き時間も確認できますので、自身の都合に合わせて予約日時を設定する事ができます。
・新サービス2: リモート診療
コロナ渦で、ZoomやTeamsといったネットミーティグの導入が急速に浸透したおかげで、リモート診療も一般に浸透しました。
介護、子育て、病院から距離が遠いなど、来院が困難な方には非常に便利なサービスです。
・新サービス3: 自身の健康データの “みえる化”
スマートフォンとウェアラブルデバイスを活用し、心拍数、歩数、血圧、睡眠時間といった、健康データを自動的に収集する事ができます。
収集したデータは、スマートフォンで確認することができ、自身の健康状態の "みえる化” ができます。
・新サービス4: 自覚症状が無い異常の発見
ウェアラブルデバイスで収集した健康データを使い、自覚症状の無い異常を発見する事ができます。
症状が出る前に、医療機関で診療を受ける事で、病気の予防に効果を発揮します。
・新サービス5: 自動収集した健康データを診療に活用
医療機関で診察を受ける際、健康データがあると、病気の原因特定が容易になる場合があります。
・新サービス6: 生活習慣病のリスクの軽減
健康データを周期的にチェックし、リスクのある行動を避ける事で、生活習慣病を軽減する効果があります。
2022年現在、これらの新サービスは多くの医療機関で取り入れられ、実際に運用されています。
今後、技術の進歩に従って、利用者にメリットのある医療サービスの提供に期待が集まっています。
■デジタルヘルスケアはどこまで浸透しているのか?未来像は?
日本では、前章で説明した様な医療分野でのサービスが浸透しつつあります。
また、オンラインのみの診療を行う医療機関も登場しており、更にデジタルヘルスケアによるサービスが増えると予想されます。
冒頭で「日本での利用状況は37%」とお伝えしましたが、実は世代によりデジタルヘルスケアの利用率が異なっています。
いわゆる「ミレニアム世代」の前後で分かれており、ミレニアム世代以前の利用率は20%、ミレニアム世代以降の利用率は40%と2倍近い差があります。
これは、デジタルに対する抵抗が低いミレニアム世代以降の人口が増加すると、利用率が増加することを意味します。
しかし日本では、医療サービスが非常に充実しているため、医療コストに対する意識が低く、なかなか現状を変えられないといった背景があります。
デジタルヘルスケアの活用により、低コストでより良いサービスを受ける事が可能になると、デジタルヘルスケアの浸透が加速すると思われます。
日本でのデジタルヘルスケアの活用は、医療分野に限定されており、「健康増進」や「予防医療」を目指したサービスはまだまだ足りないと言えます。
ウェアラブルデバイスで収集した健康データを使った、「健康増進」や「予防医療」のサービスを充実していく事で、健康な生活を送る事ができれば、医療にかかる費用を軽減することも可能になります。
将来、日々の生活、運動、食事と、健康データの関連性が明らかになって「こういう食事で、こういう運動をすれば、健康で長生きできますよ」といったデータが示されれば、個人の健康志向が向上し、更なるデジタルヘルスケアの利用が加速すると考えます。
デジタルヘルスケアが浸透した未来では、「医療は個人で対処するもの」となり、医療機関が無くなっているかもしれませんね。
■まとめ
ヘジタルヘルスケアによる新しい医療サービス、デジタルヘルスケアがどこまで浸透しているか、将来どの様に発展するのかを説明しまました。
デジタルヘルスケアの市場規模約4,800億円あり、今後新たなサービスが登場してくることでしょう。
時代の波に乗り遅れない様、今のうちにウェアラブルデバイスを買っておいた方が良いかもしれませんね。